各年度ごとの日経平均株価の推移です。
大きな値動き（値幅率±3％以上）、主な出来事（社会、経済、政治、海外）、株価推移、チャートを各年度ごとにまとめました。
株価に影響をおよぼす出来事などを確認してください。
1980年,1981年,1982年,1983年,1984年,1985年,1986年,1987年,1988年,1989年
1990年,1991年,1992年,1993年,1994年,1995年,1996年,1997年,1998年,1999年
日経平均株価推移 2016年の日経平均株価推移 熊本地震、マイナス金利政策、イギリスのEU離脱
2016年は、米国経済の低成長や原油価格の下落に影響され、緩やかな景気回復基調が続きました。また、実質賃金の減少や長期金利の低水準も見られました。2016年の日本の実質GDPで542.1兆円、成長率は、0.9%でした。1月4日の大発会、東京株式市場の日経平均は、中国の経済指標悪化から上海株が急落したことを契機に、582円安となり、2008年以来の戦後2番目の下げ幅となりました。中国メディアの財新と英マークイットが12月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は48.2と、11月に比べ0.4ポイント悪化したと発表しました。それにより、1月4日の上海株式市場の上海総合指数は前営業日に比べ6.86％下落しました。サーキットブレーカー制度が発動し、取引時間を1時間半ほど残したまま取引停止となって終わりました。これにより、投資家のリスク回避姿勢が強まり、世界的な株安となり、日経平均も年初から下落基調が続きました。
日経平均株価推移 2015年の日経平均株価推移 ギリシャ金融危機、チャイナショック、スイスフランショック
2015年は、消費税増税の影響や中国経済の減速などにより、全体的には低迷していました。企業倒産件数は9731件となり、負債総額は1兆8740億円となりました。倒産件数が1万件、負債総額が2兆円をそれぞれ割り込んだのは、1990年以来24年ぶりとなりました。日本の実質GDPは、538.1兆円、実質GDP成長率は1.6％でした。
日経平均株価推移 2014年の日経平均株価推移 消費税増税、NISAのスタート
2014年4月1日に日本の消費税率は5%から8%に上げられました。この消費税増税は、日本の経済に大きな影響を与え、2014年の第2四半期に日本のGDPは6.8%減少しました。この事態はCNNによって「消費税ショック」と表現されました。
日経平均株価推移 2013年の日経平均株価推移 アベノミクスで株高・円安、原発事故の影響続く
安倍内閣が掲げた「アベノミクス」は、大胆な金融政策・機動的な財政政策・民間投資を喚起する成長戦略（規制緩和などによって資本市場や労働市場をより流動的にして、競争を活発にさせることで生産性を向上させる構造改革）の「三本の矢」を経済成長の目的とし、政策運営の柱に掲げました。それにより2013年の経済指標は軒並み好転し、歴史的な株高・円安となりました。
日経平均株価推移 2012年の日経平均株価推移 円高不況、欧州危機、政権交代、反日活動
2012年は、ユーロ圏の債務危機や中国の減速などの海外経済の不安定さや、東日本大震災やタイ大洪水などの自然災害の影響により、日本経済は低迷しました。成長率は低下傾向にあり、消費者物価指数は前年比0.1%減となり、デフレが続きました。
日経平均株価推移 2011年の日経平均株価推移 東日本大震災、欧州債務危機、金価格の急変動
2011年は、東日本大震災が発生し、その影響で経済が減速しました。日本のGDPは急落し、2011年1～3月期の実質GDP成長率は-0.9％、4～6月期の実質GDP成長-0.3％でした。しかし、震災により急落したGDPは、第３四半期にプラス成長へと転じ、7～9月期の実質GDP成長率は+1.5％、10～12月期の実質GDP成長率は+0.6%となり、景気後退局面から脱却しました。